糖尿病と仕事の両立支援｜社員が「辞める」と決める前に企業ができること
「仕事を続けながら糖尿病の治療は難しいの？」
「糖尿病の社員には、どこまで配慮すればいいの？」
社員から「糖尿病になりました」と相談を受けても、企業としてどのように対応したらよいのか悩むでしょう。
糖尿病になっても、治療を続けながら働くことは可能です。
ただし、継続的な治療を受けるためには、社員が仕事で困っていることを確認し、必要な支援を考える必要があります。
この記事では、糖尿病の基礎知識と仕事への影響、企業ができる両立支援について解説します。
社員のプライバシーを守りつつ、治療と仕事を両立できる職場づくりにお役立てください。
目次
糖尿病は「症状がないから・働けるから問題ない」と見過ごされやすい
糖尿病は適切な治療や定期的な通院を続けていれば、通常と変わりなく生活や仕事を続けることができるとされています。 [1]
一方で、糖尿病は自覚症状が少ないことが多く「もう大丈夫だろう」と治療を中断してしまうケースもあります。
治療を中断すると、病状の悪化や合併症につながる可能性があるため継続的な治療が必要です。
そのため、企業は社員が治療を続けながら働けるよう支援するために、以下のような糖尿病の基礎知識を理解することが大切です。
詳しく見ていきましょう。
糖尿病は血糖値が高い状態が続く病気
糖尿病は、血液中のブドウ糖の濃度（血糖値）が高い状態が慢性的に続く病気です。[1]
食事から取り込まれた糖は、からだを動かすためのエネルギー源となります。
糖を細胞の中に取り込むときに必要なのが、膵臓から分泌される「インスリン」というホルモンです。
インスリンは、糖を細胞に取り込むための「鍵」のような役割をしています。[2]
糖尿病になると、インスリンの分泌量が少なくなったり、十分に作用しなくなったりするため、糖をうまく細胞に取り込めません。
その結果、血糖値が高い状態が続くようになります。
血糖値が高くなるとみられる症状は以下のとおりです。[1]
- 喉の渇き
- 頻尿
- 体重減少
- 疲れやすさ
血糖値がさらに高くなると、意識障害を引き起こすこともあります。
1型糖尿病と2型糖尿病では原因が異なる
糖尿病は、大きく1型糖尿病と2型糖尿病に分けられ、それぞれ発症する仕組みが異なります。
1型糖尿病は、インスリンをつくる膵臓の細胞が壊れ、インスリンがほとんど分泌されなくなることで発症します。
一方、2型糖尿病は、遺伝的な影響に加えて、食べ過ぎや運動不足などの生活習慣を含む環境的な要因が関係するとされています。[2]
糖尿病は継続的な治療と通院が必要になる
糖尿病は治療によって血糖値が改善したあとも、重症化や合併症を防ぐために継続的な治療や通院が生涯にわたり必要になることが多い病気です。[1]
治療方法は一人ひとり異なり、食事療法や運動療法のほか、必要に応じて飲み薬や注射薬などが用いられます。
また、糖尿病は自覚症状が少ない特徴があり気づかない間に合併症が進行することがあるため、定期的に血糖値や身体の状態を確認しながら治療を続ける必要があります。[1]
なぜ糖尿病では治療と仕事の両立支援が必要なのか
糖尿病は、継続的に治療を受けることが大切です。
もし、治療と仕事の両立がうまくいかないと、治療の中断や体調の変化につながることがあります。
企業が両立支援を行う必要がある理由として、主に以下が挙げられます。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
治療を中断すると糖尿病の悪化や合併症で仕事に影響する可能性がある
糖尿病の治療を中断したり、高血糖の状態が長く続いたりすると病状が悪化し、さまざまな合併症につながる可能性があります。
糖尿病の3大合併症は以下のとおりです。[1]
- 糖尿病性神経障害：手足のしびれや感覚が鈍くなる
- 糖尿病性網膜症：視力低下や失明につながることがある
- 糖尿病性腎症：腎機能が低下し人工透析が必要になることもある
また、血糖値が高い状態が続くと、以下の図のような合併症のリスクも高まると言われています。
糖尿病の合併症は、治療を中断するとすぐに発症するわけではありません。
20～59歳の働く世代では「糖尿病が強く疑われる人」のうち、治療を受けていない人の割合は30.2%と言われています。[1]
このように、治療を開始しなかったり治療を中断したりすると、糖尿病の重症化や合併症につながる可能性があるのです。
低血糖や高血糖の症状によって業務上の配慮が必要になることがある
糖尿病では、治療内容や体調によって低血糖や高血糖が起こることがあります。
特に薬物療法中は、食事の遅れや運動量の増加などによって低血糖になることがあります。
低血糖でみられる主な症状は、以下のとおりです。[1]
- 空腹感
- 発汗
- 動悸
- 手の震え
- だるさ
- 眠気 など
さらに血糖値が低下すると、意識がもうろうとしたり、けいれんを起こしたりして、救急受診が必要になる場合もあります。[1]
そのため、勤務中の安全を確保するとともに、低血糖が起きた際の対応をあらかじめ確認しておくことが大切です。
また、風邪やインフルエンザなど体調不良のときは低血糖・高血糖のどちらも起こりやすくなります。
残業や夜勤などの働き方により治療を続けにくくなることがある
長時間労働で疲労が溜まったり不規則な食事が続いたりするときは、低血糖などの体調不良につながることがあります。[1]
また、夜勤や交替制勤務では食事や生活リズムが不規則になりやすいため、注意が必要です。
そのため、働き方によっては治療との両立が難しくなることもあります。
糖尿病の社員に企業ができる5つの両立支援
糖尿病の両立支援では、病気を理由に一律に仕事を制限するのではなく、社員の状態や仕事内容に合わせて必要な支援を考えることが大切です。
企業ができる支援として、以下の5つが挙げられます。
- 「仕事で困っていることはありませんか」と確認する
- 糖尿病に対する正しい知識を持ち職場での誤解を防ぐ
- 通院と治療を続けられる勤務環境をつくる
- 職場で低血糖が起きた場合の対応を確認しておく
- 残業・夜勤・危険作業は主治医や産業医の意見を踏まえて調整する
糖尿病の社員が治療を続けながら働きやすいように、できる配慮から始めてみましょう。
以下の記事では、企業が両立支援で活用できる助成金や研修などの制度を紹介しています。あわせてご覧ください。
治療と仕事の両立支援とは？企業が活用できる助成金・研修・支援制度
「仕事で困っていることはありませんか」と確認する
まずは、社員に「仕事をするうえで困っていることはありませんか」と確認してみましょう。
病状を詳しく聞き出すのではなく、以下のようなことで困っていないかを尋ねてください。
- 通院で困っていないか
- 食事・服薬で困っていないか
- 残業や夜勤が負担になっていないか
- 仕事内容で不安がないか
社員のプライバシーを守るためにも、周りに人がいない場所で、病気に関する情報は本人の意向を確認し、上司や同僚への共有は業務上必要な範囲にとどめましょう。
ただし、上司や人事担当者には、病気のことを相談しにくいと感じる社員も少なくありません。そのような場合は、産業医に相談できることを伝えるのもひとつの方法です。
産業医を活用すると、体調や仕事内容を確認しながら必要な業務上の配慮について助言を受けられます。主治医との連携には、厚生労働省の「両立支援カード」を活用する方法もあります。
「どのように連携したらよいかわからない」とお悩みの場合は、企業と社員双方の状況を整理しながら、必要な支援を一緒に考えていきます。まずはお気軽にお問い合わせください。
糖尿病に対する正しい知識を持ち職場での誤解を防ぐ
糖尿病は、必ずしも生活習慣だけが原因で発症するものではありません。
しかし、糖尿病に対する誤った理解から、以下のような先入観を持たれたり、必要以上に仕事を制限されたりすることがあります。[1]
- 「自己管理ができていないから糖尿病になった」
- 「低血糖を起こすかもしれないから仕事を任せられない」
このような誤解が、周囲に相談しにくくさせたり、必要以上の就業制限につながったりすることがあるのです。
企業は糖尿病について正しく理解し、「糖尿病」という病気だけを理由に判断しないようにしましょう。
通院と治療を続けられる勤務環境をつくる
企業は、社員が必要な通院を続けられるよう支援しましょう。
糖尿病は自覚症状が少ないこともあり、仕事が忙しいと治療を後回しにしてしまうことがあります。
厚生労働省で紹介されている、主な通院頻度は以下のとおりです。[1]
- 通院頻度：一般的に1～2か月に1回程度
- 状態が安定している場合：3か月に1回程度
ただし、通院頻度は病気の状態や治療内容によって個人差があります。
通院のために、時間単位の年次有給休暇や病気休暇、時差出勤、短時間勤務、在宅勤務などを活用できる環境を整えましょう。
また、治療によっては勤務中に食事や服薬の時間を確保したり、血糖測定やインスリンの自己注射を行ったりする必要があります。
自己注射や血糖測定について社員から相談があったら、衛生面やプライバシーに配慮できる場所を用意することも大切です。
職場で低血糖が起きた場合の対応を確認しておく
低血糖が起きたときの対応は、あらかじめ本人と確認しておきましょう。
対処法には個人差があるため、本人が主治医から指導を受けている対応方法を事前に確認し、職場で必要な対応を共有しておくことが重要です。
たとえば、以下のような対応が考えられます。[1]
- 勤務中でも必要に応じて間食をとれるようにする
- 体調が悪いときに休憩できる場所や時間を確保する
- ブドウ糖や補食など、低血糖時に必要なものを手元に置けるようにする
ほかにも、どのような状態になったら救急要請が必要なのかについても、事前に本人と確認する必要があります。
残業・夜勤・危険作業は主治医や産業医の意見を踏まえて調整する
糖尿病だからと、一律に残業や夜勤を禁止する必要はありません。
ただし、低血糖や高血糖による集中力低下があるときは、車の運転や高所作業、単独作業などに配慮が必要になることがあります。[1]
夜勤時の食事に悩む社員には、東京労災病院治療就労両立支援センターが作成した「深夜勤務者のための食生活ブック」も参考になります。あわせてご覧ください。
本人の病状や治療内容、仕事内容を確認し、必要に応じて主治医や産業医などの意見を踏まえながら、残業・夜勤・危険作業を調整しましょう。
まとめ｜糖尿病の両立支援は「困っていることを聞く」ことから始めよう
糖尿病は、継続的な治療や通院を続けながら働くことができる病気です。一方で、低血糖への対応や通院時間の確保、残業・夜勤など、働き方によって配慮が必要になる場合があります。
企業が大切にしたいのは、「糖尿病だから」と一律に仕事を制限することではありません。
まずは本人に「仕事をするうえで困っていることはありませんか」と確認し、病状や治療内容、仕事内容に合わせて必要な支援を考えていきましょう。
必要に応じて主治医や産業医とも連携し、社員が治療を続けながら安心して働ける環境を整えることが、治療と仕事の両立につながります。
「どこまで配慮すればよいかわからない」「社員への声のかけ方に悩んでいる」など、糖尿病の社員への対応にお困りの場合は、お気軽にご相談ください。企業と社員双方の状況を整理しながら、無理なく続けられる支援を一緒に考えていきます。
【参考文献】
[1] 治療と就業の両立支援 糖尿病に関する留意事項｜厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/001662011.pdf
[2] 糖尿病とは | 糖尿病情報センター
https://share.google/rpQJzZzNRt4bnNb1B
